知人来りて、嘆いて曰くには。
新型コロナウイルスとやらは、マスコミの全力の宣伝効果があって、加えて、国会議員知事その他公務員議員連中の、嬉しい露出ごっこまであって、どうやら日本では大成功の体である。テレビ・スマホ・ネット・新聞等の通信業者・マスコミ業者は、空前絶後の利益に笑顔が止まらない。
コロナウイルス騒動の大実験は、ものの見事に仕掛け人の大勝利に終わったのである。
いやはや、恐るべし。
村内も町内も、市内も国内も、各国の集合体でもある地球という大所帯も、結局は、全校児童数が十人しかいないような小さな学校の学級と、全く同様に、簡単に煽動洗脳に騙されて、踊るのである。
一体全体、コロナウイルスは微弱な風邪に過ぎないのに、これほどまでに大袈裟にして、荒唐無稽な猿芝居を押し通すのは、いったい何のためだろう。
一説には、人口抑制策であるという。
人口を減らすには、またはこれ以上増やさないためには、人が互いに殺しあう戦争が、一番手取り早いが、意外にも、戦争では人は思うほど死んではいない。
それに、戦争はどこまでエスカレートするかわからないから、いくら何でも、人口減少手段としては、あり得ないだろう。もちろん局所的な、地域戦争は、これからもある。あれは経済活動の一端なのだろう。
LGBT運動も、人口減少に影響する。しかし、これは文字通り「マイノリティ」すぎて、近々の効果は期待できない。将来的には、期待できる。
やはりウイルスをばらまいて、病気という理由で死亡率を高める。ワクチン等の薬効によって、出生率を低める。というのが、現実的である。
今回のコロナウイルス騒動の発案者の狙いが、人口減らしのためであったと仮定すると、もっと、効果的な方法がある。それを提案しようか。
ただし、これは十分な法治国家であるということが前提である。
それは出生税である。
夫婦が最初の子を出産したら、100万円を誕生費として与える。ひとり目の子供に対しての育児費の補助である。
2人目を出産したら、誕生費はない。逆に、出生税として200万を、夫婦は、地方税として納めなければならない。これは二人目を生むことへの抑制であり、今後の国家の負担から考えると、少なすぎる税額である。
３人目を出産したら、3百万円を納めなければならない。以下同様に、4人目が400万円である。生まれた後に、払う払わないの騒動を避けるために、出生税は、出産前日までに納金しなければならない。納金できない場合は、病院その他は、出産にかかわる行為をすべて拒否すればいいだろう。
意味はお分かりだろう。
各家庭にひとりの子供は推奨する。しかし、2人以上は望ましくない。まして、3人も４人も生むなんて、人口抑制の観点からは、不可である。
それでも多人数の子供が欲しいのなら、それなりの税を納めることである。また納めることができる財力があるのであるから、多分、その家庭は多くの子供を育てることができるであろう、という仮定に立っている。
まだるっこしいコロナウイルスで、人減らしをしようなんて、矮小なことを考えずに、今後生まれてくるだろう、人間の数を減らせばいいのである。今いる人はやがて死ぬ。発展途上国のごとき多人数出産は抑制しなければならない。人口を適正に至るまで、穏やかに減少させるのだ。
出生税をいち早く定めることを、希望する。
ちなみに法治国家以外では、無計画な出産なんて無謀すぎる。そんな他国に、法治国家は、補助もしない、援助もしない。野蛮なる国は亡ぶにまかせればいい。
現在の地球上の民主的な国々には、他国の利己的な行動に、意味もなく援助するような余裕はないのである。
と知人は、以上のことを話すだけ話して、憮然として席を立ったのである。
